古着を減らすはずが、手元からなくなったのは売るつもりのなかった指輪でした。58歳の由布子は、「売った側にはクーリング・オフはない」という説明に、いったん電話を切ります。それでも、書類の小さな赤い文字が気になりました。
※この記事のSTORY部分は、実際に起こり得る状況をもとに構成したオリジナルフィクションです。人物・事業者・取引内容は架空です。
STORY｜売るものを決めたのは、誰だったのか
「着なくなった服、まとめて買い取ります」
電話でそう言われ、由布子は訪問を承諾した。仕事が休みの水曜、玄関に紙袋を2つ用意した。中身はコートやブラウスだ。
来た男性は、服を2、3枚めくっただけで言った。
「金のアクセサリーはありませんか。片方だけのピアスでも」
「今日は服だけです」
「見るだけなら無料です。せっかく来たので、1点くらい」
由布子はもう一度断った。男性は紙袋を足元へ置き、鞄も閉じずに待った。早く帰ってほしかった。使っていない指輪を見せれば、話が終わるかもしれない。
寝室から持ってきたのは、初めて昇進した年に自分で買った、小さな石のついた指輪だった。最近は入らなくなり、箱にしまっていた。
男性は手に取ると、すぐ袋へ入れようとした。
「これは売りません。見せるだけって言いましたよね」
「この石にはほとんど値段がつきません。今なら服と合わせて1万円にしますよ」
由布子が返してほしいと言っても、男性は査定の話を続けた。玄関の時計が正午を回った。
「分かりました。もう、それでいいです」
口にした途端、男性は書類を広げた。由布子は署名し、1万円と控えを受け取った。男性が持って出たのは指輪だった。服は「今回は値段がつきませんでした」と残された。
売った側でも、取り消せる？
翌朝、空の箱を見て業者へ電話した。売買をやめ、指輪を返してほしいと伝えると、昨日の男性が出た。
「クーリング・オフは買った人の制度です。お客さんは売った人でしょう。署名もありますし」
由布子は「そうなんですか」と言って切った。言い返せなかったことにも腹が立った。
控えを捨てようとして、下の方に赤い文字を見つけた。「契約の解除」「8日間」。昨日は、指輪の代金の欄しか見ていなかった。
スマートフォンで「訪問買取 指輪 返して」と調べた。消費者庁の案内にたどり着き、書類を机へ戻した。売った側でも使える制度がある。自分の契約も対象なのか、確かめたかった。
188に電話し、案内された消費生活センターへ、服の買い取りを頼んだ経緯から話した。断った言葉も、署名したことも隠さなかった。
相談員と書類や日付を確認し、クーリング・オフの通知を作った。指輪の特徴と契約日、契約を解除して返還を求める旨を記した。控えを取り、発送の記録が残る方法で送った。受け取った1万円は封筒に分け、使わずに置いた。
センターからも業者へ連絡が入った。その日の夕方、男性から電話があった。
「今回は特別に戻せるか、確認します」
由布子は、机に置いたメモを読んだ。
「特別扱いをお願いしているのではありません。契約を解除する通知を送りました。返還の日時については、センターにも伝えてください」
声は少し震えた。それでも、最後まで言えた。
戻った指輪を、もう一度使う
数日後、業者が指輪を保管していることと、返還に応じることをセンターから聞いた。返し方と代金の返し方も、相談しながら決めた。
約束の日は、近くに住む姉に同席してもらった。別の担当者が指輪を持ってきた。由布子は石の位置と内側の小さな傷を確かめてから、1万円を返し、代金を返した記録も受け取った。
担当者は「ご迷惑をおかけしました」と言った。由布子は「もう、買い取りの連絡はしないでください」と伝えた。
ドアを閉めると、姉が大きく息を吐いた。由布子は指輪を箱へ戻さず、手のひらに載せた。小さな石が、玄関の明かりを拾った。
「これ、サイズ直しできるかな」
「いいね。また着けて出かけようよ」
2人で笑った。翌週、由布子は自分で選んだ宝飾店へ、指輪を持っていった。
この話、実際なら？｜訪問買取でも、売った側を守るルールがある
由布子が署名したことだけで、相談や契約解除の道が閉ざされるわけではありません。ただし、物が必ず戻るとは限らず、早い対応が大切です。
1．衣類の依頼を、貴金属の勧誘に広げさせない
国民生活センターの訪問購入の案内には、不用品の買い取りを承諾した後、貴金属を強引に買い取られたという相談が掲載されています。事業者が自宅等で物を買う取引を「訪問購入」といいます。頼んでいない物の売却を求められても、見せたり渡したりする必要はありません。
2．原則8日以内に、記録を残して通知する
消費者庁の特定商取引法ガイドによると、対象となる訪問購入では、法定書面を受け取った日を1日目として8日以内に、書面または電磁的記録でクーリング・オフできます。期間内は物の引渡しを拒むこともできます。解除に伴う物の返還や代金の返還にかかる費用は事業者負担で、違約金は不要です。
通知内容と発送・送信の記録を保存しましょう。家具・書籍など対象外の物品や、適用除外となる取引もあります。また、書面の不備や解除の妨害があれば、8日を過ぎても扱いが変わる場合があります。自己判断だけで諦めず、契約内容を確認してください。
3．持ち去られた物は、早めに相談する
転売先との関係などで返還が難しくなる場合もあり、物語のような回収が保証されるわけではありません。事業者名、契約書、物の特徴・写真、訪問や連絡の日時を用意し、消費者ホットライン188へ相談しましょう。脅しや無断の持ち去りなどは警察にも相談し、身の危険があるときは110番です。
突然の勧誘が残す不安については、「断ったのに、屋根が気になった。」のSTORYでも描いています。こちらは工事の訪問販売を扱った別の物語です。
次の一歩｜控えを捨てず、日付と品物を確かめる
返してほしい物があるなら、まず書類と写真を手元へ。契約日、書面を受け取った日、渡した物を整理し、早めに相談してください。「署名したから」「売った側だから」という説明だけで、諦める必要はありません。
※実用部分は2026年10月24日に消費者庁・国民生活センターの掲載情報を確認。個別の取引への適用や返還の可否は、事実関係によって異なります。